住宅購入ライフプランシミュレーター

ご家族の未来を数字で「見える化」── 60年間の家計を堅実にシミュレーション

✏️ 基本情報(必須入力)
本人の年齢 ?
35歳
配偶者の年齢 ?
33歳
世帯年収 ?
800万円
物件価格 ?
5000万円
頭金 ?
500万円
詳細設定(任意) 基本情報だけでもシミュレーションできます
💵 収入の詳細設定

💡 年収は額面で入力してください。シミュレーションでは自動的に税金・社会保険料(約25-30%)を控除した手取り額で計算されます。

例:年収500万円 → 手取り約380万円、年収800万円 → 手取り約590万円

本人の年収(額面)
万円
配偶者の年収(額面)
万円
本人の昇給率(年間)
%
配偶者の昇給率(年間)
%
本人の定年
配偶者の定年
👩‍💼 配偶者の就労パターン

💡 時系列で就労形態を設定できます(複数パターン追加可能)

パターン1
就労形態
年収(額面)
万円
開始
年後
終了
年後
本人の年金(年間)
万円
配偶者の年金(年間)
万円
本人の退職金
万円
配偶者の退職金
万円
その他収入
パターン1
名称
年額
万円
開始
年後
終了
年後

💡 副業・不動産収入・親からの援助・相続など、追加の収入源を設定できます

🏠 住宅ローンの詳細設定
変動金利 vs 固定金利 比較モード
返済方法 ?
金利(年利)
%
返済期間

💡 元利金等:毎月の返済額が一定。計画が立てやすい。
元金均等:初期の返済額は多いが、総返済額は少なめ。

購入時期
年後
固定資産税(年間)
万円
住宅ローン控除(年間)
万円
現在の家賃(月額)
万円
火災保険(5年分) ?
万円

💡 火災保険は購入時と5年ごと(購入5年後、10年後...)に支払いが発生します。

🏗️ 物件価格の内訳
土地価格 ?
万円
建物価格 ?
万円
諸費用 ?
万円
総額(自動計算)
万円

💡 この総額が「物件価格」として使用されます。簡易入力の物件価格と連動しています。

⭐ 長期優良住宅・税制優遇
長期優良住宅の認定を受ける
🛒 生活費の設定
基本生活費(月額)
万円
物価上昇率(年間) ?
%
車両費(年間)
万円
通信費(月額)
万円
おこづかい(月額)
万円
その他ローン
万円/月 残り

💡 ローン期間を0にすると、シミュレーション全期間で支払いが続きます

👶 子ども設定

💡 年齢がマイナス(出産予定)の場合、産休・育休設定が表示されます

現在の年齢 ?
幼稚園〜小学校
中学校
高校
大学
現在の年齢 ?
幼稚園〜小学校
中学校
高校
大学

💡 育児休業給付金の参考

  • 育休開始〜6ヶ月:賃金の67%(月額上限30.6万円)
  • 育休6ヶ月以降:賃金の50%(月額上限23.0万円)
  • 復帰後:時短勤務等で収入減(80-90%程度が一般的)
  • 📝 例:月収25万円 → 育休中15-17万円程度

📚 教育費の参考(文部科学省データ)

  • 幼稚園: 公立23万円、私立48万円
  • 小学校: 公立35万円、私立166万円
  • 中学校: 公立54万円、私立144万円
  • 高校: 公立51万円、私立105万円
  • 大学: 国公立54万円、私立文系93万円、私立理系124万円

💰 児童手当(2024年10月改正)

  • 0〜2歳:月1.5万円、3歳〜高校卒業:月1万円(第3子以降は月3万円)
  • 所得制限撤廃(全世帯対象)
👴 親の介護費用
親の介護費用を見込む
🛡️ 保険の設定
生命保険(月額)
万円
損害保険(月額)
万円
💸 臨時支出の設定

💡 車の買い替え、リフォーム、家電の買い替えなど、定期的・不定期的な大きな出費を設定できます

臨時支出1

支出名
金額
万円
発生時期
年後
繰り返し

臨時支出2

支出名
金額
万円
発生時期
年後
繰り返し

臨時支出3

支出名
金額
万円
発生時期
年後
繰り返し

臨時支出4

支出名
金額
万円
発生時期
年後
繰り返し

臨時支出5

支出名
金額
万円
発生時期
年後
繰り返し
📈 資産運用の設定

💰 貯蓄(普通預金・利回り0%)

初期貯蓄 ?
万円

ℹ️ 貯蓄残高には運用利回りはかかりません(生活防衛資金として普通預金で管理)

💵 一括投資

一括投資額(初期) ?
万円
運用利回り(年間) ?
%
運用期間 ?

ℹ️ 運用期間終了後は利回り0%で保持されます

📊 積立投資(NISA・iDeCoなど)

毎月の積立額 ?
万円
運用利回り(年間) ?
%
積立期間 ?

ℹ️ 積立期間中は利回りが適用されます。積立期間終了後は利回り0%の貯蓄として保持されます。

💡 運用利回りの参考

  • 保守的: 1-2%(債券中心、元本重視)
  • バランス型: 3-4%(株式50%・債券50%)
  • 積極的: 5-7%(株式中心、長期運用前提)
  • ⚠️ 過去の実績であり、将来を保証するものではありません

📊 返済負担率について

返済負担率は、住宅購入時の世帯年収に対する年間支出(住居費を含む)の割合です。
一般的に35%以下が適正、40%を超えると家計が圧迫されるリスクが高まります。

年間収支と貯蓄残高の推移
収入の推移
支出の内訳推移
貯蓄残高の推移
住宅ローン返済の内訳
年間キャッシュフロー表(60年間)